過去の財務データ

2021年4月1日に西部ガスホールディングス株式会社を親会社とする持株会社体制に移行しております。

西部ガス株式会社（個別）

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  2016年度 2017年度 2018年度 2019年度 2020年度
売上高（百万円） 112,597 121,347 127,711 125,354 115,610
営業利益（百万円） 5,419 4,983 4,167 2,911 23
経常利益（百万円） 6,780 6,652 5,975 4,281 981
当期純利益（百万円） 2,200 3,005 3,040 1,621 304
総資産額（百万円） 189,086 194,455 200,475 207,396 214,051
純資産額（百万円） 57,857 59,248 58,468 54,404 55,706
有利子負債残高（百万円） 113,896 112,462 122,311 137,019 142,760
設備投資額（百万円） 10,048 9,546 11,522 11,377 12,300
減価償却費（百万円） 8,866 8,823 9,078 8,988 9,492
1株当り当期純利益（円） 59.30 80.99 81.93 43.75 8.23
ROE:自己資本当期純利益率（％） 3.9 5.1 5.2 2.8 0.6
ROA:総資産当期純利益率（％） 1.2 1.6 1.5 0.8 0.1
自己資本比率（％） 30.6 30.5 29.2 26.2 26.0

※「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」（企業会計基準第28号　2018年2月16日）等を2018年度から適用しており、過年度データについては、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっております。

  • 売上高

    売上高の棒グラフ。2016年度の売上高は1125億9千7百万、2017年度の売上高は1213億4千7百万円、2018年度の売上高は1277億1千百万円、2019年度の売上高は1253億5千4百万円、2020年度の売上高は1156億1千百万円。

  • 営業利益

    営業利益の棒グラフ。2016年度の営業利益は54億1千9百万円、2017年度の営業利益は49億8千3百万円、2018年度の営業利益は41億6千7百万円、2019年度の営業利益は29億1千百万円、2020年度の営業利益は2千3百万円。

  • 経常利益

    経常利益の棒グラフ。2016年度の経常利益は67億8千百万円、2017年度の経常利益は66億5千2百万円、2018年度の経常利益は59億7千5百万円、2019年度の経常利益は42億8千百万円、2020年度の経常利益は9億8千百万円。

  • 当期純利益

    当期純利益の棒グラフ。2016年度の当期純利益は22億円、2017年度の当期純利益は30億5百万円、2018年度の当期純利益は30億4千万円、2019年度の当期純利益は16億2千百万円、2020年度の当期純利益は3億4百万円。

  • 1株当たり当期純利益

    1株当たり当期純利益の棒グラフ。2016年度の1株当たり当期純利益は59.30円、2017年度の1株当たり当期純利益は80.99円、2018年度の1株当たり当期純利益は81.93円、2019年度の1株当たり当期純利益は43.75円、2020年度の1株当たり当期純利益は8.23円。

    ※2017年度以前は株式併合後の数値に調整して表示しております。

  • ROE（自己資本当期純利益率）

    ROE（自己資本当期純利益率）の折れ線グラフ。2016年度のROE（自己資本当期純利益率）は3.9%、2017年度のROE（自己資本当期純利益率）は5.1%、2018年度のROE（自己資本当期純利益率）は5.2%、2019年度のROE（自己資本当期純利益率）は2.8%、2020年度のROE（自己資本当期純利益率）は0.6%。

  • ROA（総資産当期純利益率）

    ROA（総資産当期純利益率）の折れ線グラフ。2016年度のROA（総資産当期純利益率）は1.2%、2017年度のROA（総資産当期純利益率）は1.6%、2018年度のROA（総資産当期純利益率）は1.5%、2019年度のROA（総資産当期純利益率）は0.8%、2020年度のROA（総資産当期純利益率）は0.1%。

  • 自己資本比率

    自己資本比率の折れ線グラフ。2016年度の自己資本比率は30.6%、2017年度の自己資本比率は30.5%、2018年度の自己資本比率は29.2%、2019年度の自己資本比率は26.2%、2020年度の自己資本比率は26.0%。

※「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」（企業会計基準第28号　2018年2月16日）等を2018年度から適用しており、過年度データについては、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっております。

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